「新型コロナウイルス感染症拡大下でも、タンクターミナル会社でリモートワークできる職種は極めて限られる。物流を止めないためには必ず現場で作業を行わなければならず、エッセンシャルワーカーとして果たしている社会的役割は大きい」と話すのは、日本タンクターミナル協会（ＪＴＴＡ）の小幡柾夫会長（内外輸送）。「屋外での作業のため、ソーシャルディスタンスは確保しやすいが、人と接触する場面でのほんの少しの油断が感染につながる可能性はある。ハード・ソフトの両面で考えられる限りの感染対策を講じてほしい」と強調する。

　コロナ禍でもタンクの需要は底堅く、業界全般としてタイトな状況が継続。昨年秋頃からは荷動きもコロナ前の水準まで回復している。消毒剤工場が多い関西を除く地域では、アルコールの特需がほぼ落ち着き、昨年春先に需要が落ち込んだケミカル品についても、秋以降、回復基調がうかがえるという。

　ＪＴＴＡでは毎年、「例会」として勉強会を開催しており、今年３月には初めてオンライン方式で開催し、関東支部、関西支部から計約60人が参加した。「オンラインであればもっと大勢の参加が可能。次回は日本危険物コンテナ協会、日本危険物倉庫協会にも呼び掛け、参加者を募りたい」と意欲を見せる。

（2021/5/27 カーゴニュース 掲載）